前回の「官営時代の長崎製鉄所（その１）」では、長崎製鉄所の頭取役である本木昌造と吉田鶴次郎の二人が退職願を提出したところまでを述べた。
今回は、その後の動向と、長崎県から工部省への移管、工部省による郵便汽船三菱会社への貸与されるまでを述べる。
＜青木休七郎による専横経営＞
本木昌造と吉田鶴次郎の製鉄所頭取役辞任の動きのある中、明治2年（1879）9月3日、製鉄所助役だった青木休七郎は、県庁職員としての権大属、庶務掛兼裁判所弁務に任命されると共に、製鉄所役頭取兼勤を申し付けられた。
明治2年9月初旬に出された製鉄局手割書によると、頭取1人（兼勤 青木休七郎）、頭取助2人（牧斐之助、本庄寛次郎）、元締役3人（加藤雄次郎、野田耕平、品川藤十郎）、元締役助2人（香月新助、平野富次郎）、勘定役3人（飯島與八郎、中島貞次郎、品川熊次郎）、勘定役助1人（片山市右衛門）、機関方4人（吉田新、矢島良之助、御幡栄三、戸瀬昇平）となっている。
この人事では、本木昌造と吉田鶴次郎の退職を前提にして決められており、暫定人事と見られる。なお、この職制では、以前とは相違して機関方の前に勘定役と勘定役助が置かれており、技術よりも経理を重視することが覗える。
同月中旬に行われた人事異動は、退職を申し出ていた頭取役2人の処遇が決まったことにより発令されたと見られる。それは、頭取役1人（機械伝習方懸 本木昌造）、製鉄所頭取1人（兼務 権大属 青木休七郎）、頭取助役3人（吉田鶴次郎、牧斐之助、本庄寛次郎）、元締役3人（加藤雄次郎、野田耕平、品川藤十郎）、元締役助2人（香月新助、平野富次郎）、勘定役3人（飯島與八郎、中島貞次郎、品川熊次郎）、勘定役助1人（片山市右衛門）、第一等機関方1人（松尾良助）、第二等機関方3人（戸瀬昇平、塩沢善十郎、藤川喜多助）、第三等機関方2人（吉田新、矢島良之助）、機関方1人（御幡栄三）となっている。
この人事では、退職を願い出ていた本木昌造と吉田鶴次郎の2人の処遇を反映したもので、本木昌造は製鉄所筆頭ではあるが、経営には関与しない役職となっている。吉田鶴次郎も頭取助に降格させて、名目だけ残されている。その他については、9月初旬に出された手割書と同じであるが、機関方は等級別に表示されるようになり、人数が増えている。
続いて発令された同月下旬の人事異動では、頭取1人（権大属 青木休七郎）、頭取助4人（牧斐之助、野田耕平、加藤雄次郎、品川藤十郎）、元締役1人（香月新助）、元締役助2人（平野富次郎、吉田新）、勘定役3人（飯島與八郎、中島貞次郎、品川熊次郎）、勘定役助1人（片山市右衛門）、第一等機関方1人（松尾良助）、第二等機関方3人（塩沢善十郎、戸瀬昇平、藤川喜多助）、第三等機関方4人（矢島良之助、藤田新助、伊藤一郎吉、青木休三）となっている。
この異動では、本木昌造と吉田鶴次郎の名前は消え、頭取青木休七郎の意を体する経理部門は「青木―牧―香月―片山」の人脈により運営される体制が整ったと見られる。
このときに制定された「則」によると、飽之浦本局と小菅分局の経理は完全に分離された。そのためか、小菅諸務専任の品川藤十郎と平野富次郎は共に一段階の昇進となっている。
＜青木体制下の本木昌造と平野富次郎＞
本木昌造は、退職願を提出して以降、製鉄所には出勤しなかったと記録されている。しかし、先に招聘していた上海美華書館のギャンブルが10月に来日することになったため、製鉄所掛から本木昌造に宛てた明治2年10月付けの文書で、「その方は、かねてから活字製造技術を心得ていることから、新聞局掛の者と相談して、その技術を完成させるよう尽力すること。」（意訳）として、ギャンブルによる活字製造技術の伝習に協力するよう要請された。
ギャンブルによる伝習は、長崎市内の興善町にある元唐通事会所に活版伝習所を設けて、明治2年10月初旬から翌年2月末まで行われた。本木昌造は、それまで自分に協力してくれた本木一門の者たちを引き連れて活版伝習に協力するとともに、自らも伝習を受けた。
本木昌造は、ギャンブルにより伝習を終えた直後の明治3年（1870）2月末日、正式に長崎製鉄所を退職した。
なお、長崎県付属だった新聞局は、明治3年5月16日、製鉄所付属となり、新聞発行と活版製造は製鉄所内の一つの組織として運営されるようになった。
一方、平野富次郎は、小菅諸務専任となってから、小菅修船場で順調に工事をこなし、着実に成果を挙げていた。
明治2年10月頃になって、平野富次郎は、長崎県の知県事野村宗七に対して、立神ドック建設に関する建言書を提出した。それは、長崎製鉄所で本格的な船舶の建造と修理を行うために、小菅修船場で得た純益金を投資して立神地区にドック（船渠）を建設するというものであった。これによって、長崎に来港する内外の大形船舶を受入れて修理を行なうことで長崎の繁栄の一助とすると共に、建設工事の実施により職を失った長崎市民の失業救済のもなることを提言した。
これを受けた野村知県事は、大阪造幣頭となっていた井上聞多に上申書を提出し、同年12月13日付けで、大阪出張大蔵省によって認可された。
それに先立つ同年11月、製鉄所職制の中に、新たに「ドック取建方掛」が置かれ、頭取青木休七郎、頭取助（小菅諸務専任）品川藤十郎、元締役助（小菅諸務専任）平野富次郎、第一等機関方戸瀬昇平らが任命された。
＜経理不正事件と経営陣の刷新＞
明治3年5月、青木休七郎は製鉄所専任を命じられたが、同年6月、大阪出張大蔵省に出向となって、事実上、製鉄所では頭取が不在となった。
同年秋の「改正 職員録」によると、「〇製鉄所」の表示の後に、土肥少参事、白木権大属、青木権大属の県庁職員3人の名前が列記されており、それに続いて、頭取助1人（牧斐治）、頭取心得2人（野田耕平、品川藤十郎）、元締役2人（香月雄記、平野富次郎）、勘定役助1人（片山逸多）、第一等機関方1人（松尾凌多）、第二等機関方1人（戸瀬昇平）、第三等機関方1人（伊東一郎吉）となっている。
明治3年秋の「改正 職員録」 冊子の奥付に相当するところに、
庚午秋 長崎新聞局 開版 と朱印が捺されている。
当時の秋は、旧暦の7月から9月までを示す。6月に青木頭取が大阪に出向して不在となったことから、県庁職員が製鉄所掛を兼務して、その役を補っていたと見られる。
なお、同年5月3日、民部・大蔵大丞山尾庸三が長崎製鉄所を含めた製鉄所事務総管に任命されており、民部省・大蔵省が長崎製鉄所の経営に深く関わるようになっていた。
本木昌造は、既に製鉄所頭取役を退いて経営に関与することはなく、青木休七郎も大阪出向により、事実上、製鉄所の経営に直接関与することが不可能な状態となった。
この人事異動により元締役助から元締役に昇進した平野富次郎は、頭取不在の状況に対処するため、製鉄所の諸事を幹部職員の合議により運営することを上申した。その結果、小菅諸務専任であった品川藤十郎と共に、同年7月から、飽之浦本局に勤務して製鉄所頭取職を合議制で運営することを命じられた。
同年8月22日、製鉄所職員は等級に応じて官禄を支給されるようになった。これは、県庁職員の官禄に比較して製鉄所職員の手当・褒賞が過大であることが問題となり、その是正が行われたことによる。
これまで、製鉄所職員は、官からの食禄を辞退する代わりに、製鉄所の利益金の中から手当を支給し、製鉄所が盛大な利益を得た場在には、前利益の8分の2を褒賞として支給することになっていた。青木一派は、これを悪用して、経理操作により利益を水増ししていたことが疑われ、大阪出張大蔵省からの調査が行われていた。
同年閏10月16日、平野富次郎は、製鉄所元締役のまま、県庁職員の資格である権大属に任命された。その時の製鉄所人事異動では、頭取心得品川藤十郎は退職、勘定役飯島與八郎、勘定役助片山逸多、第一等機関方松尾凌多の3人は元締役に、職方差配役吉田国太郎が元締役助に昇進し、第二等機関方戸瀬昇平は退職した。
平野富次郎の権大属辞令
この辞令は平野家に保管されている。
上記異動のあった翌日、頭取助牧斐治と元締役香月雄記の2人は「逼塞差し免じ候事」とされ、翌日に退職した。また、元締役となった片山逸多も、同年11月29日、「風聞宜しからず候につき、暇を申し候」とされて退職した。その結果、頭取心得の野田耕平については詳らかではないが、名目上の出向県職員は別として、権大属で元締役の平野富次郎が製鉄所職員のトップとなって、新任の元締役2人と共に製鉄所の経営を担うことになった。このとき、平野富次郎は数え年25であった。
＜工部省への経営移管＞
明治3年（1870）閏10月20日、民部省の一部を独立させて工部省が新設された。同日付けで、民部権大丞山尾庸三は工部権大丞に任命された。
山尾庸三は、幕末にイギリスへ密航留学した「長州ファイヴ」の1人で、維新後の慶応4年（1868）11月に帰国して、郷里に帰っていた。明治3年4月に上京して新政府に出仕し、民部権大丞兼大蔵権大丞に任じられた。
同年閏10月から11月にかけて行われた長崎製鉄所の経理責任者処分を受けて、事実上、長崎製鉄所の責任者となった平野富次郎に対して、同年11月付けで東京からの調査官派遣に対する準備を申し渡された。
明治4年（1871）1月7日、民部権大丞山尾庸三が長崎に到着し、9日から長崎製鉄所に出向いて、平野富次郎を相手に帳簿類の調査を行った。先に大阪出張大蔵省が調査したときの帳簿と元帳とを比較したところ、不都合な個所が次々と見つかった。
同月20日、これらについて説明を求められた平野富次郎は、的確に応えることができず、翌日、進退伺を提出したが、遺留されて引き続き旧帳簿の調査を続けるよう指示された。富次郎にとっては、それまで小菅庶務専任であったため、旧帳簿の内容を説明できる立場ではなかった。
平野富次郎は、同年3月16日、県職員としての権大属を返上し、長崎製鉄所を退職した。しかし、その後も、御用に応じて出勤するよう長崎県から要請されていた。
官営となった長崎製鉄所での平野富次郎の昇進は目覚ましく、慶応4年（1868）8月に機関方として製鉄所職員に登用されて以来、同年12月には第一等機関方となり、明治2年（1869）3月には小菅庶務専任、同年9月には元締役助、同年11月には立神ドック取建掛兼務、明治3年（1870）秋には元締役、同年閏10月には権大属に任命され、わずか2年3ヶ月で長崎製鉄所の事実上のトップとなった。
一民間人となった平野富次郎は、自分の手掛けた立神ドックが未完成のまま廃棄されることを憂えて、この施設の完成から経営までを自分に委託するよう願い出た。しかし、この願いは実現されず、明治7年（1874）まで放置された。
＜工部省による長崎製鉄所の経営＞
明治4年（1871）4月7日、長崎に出張してきた工部権大丞山尾庸三は、長崎県から長崎製鉄所と小菅修船架の引き渡しを受け、工部省十一等出仕岡部仁之助（利輔）を所長とした。
このとき、製鉄所付属新聞局活字一課にある活字・諸器械が大学南校に引き渡されることを知った山尾庸三は、「活字の製作は工部省の役割であるので、認められない。しかし、これまで長崎で造った活字類は残らず大学南校に引き渡す」旨の申し出を太政官に提出した。
これに先立つ、前年11月20日、長崎県は、製鉄所付属新聞局が保有する設備と人員を、大学に移管する旨の希望を書面にして太政官に提出しており、同年12月15日、大学は、「活字と器械類を南校で必要としている」として、受け入れを申し出ていた。
工部省に移管された長崎製鉄所は、明治4年8月9日、「長崎造船所」と改称し、同月14日、本省内に造船寮を置いて、その下に属させた。
同年11月22日、勧工寮内に活字局を設けて、もと長崎新聞局活字一課の人員と活版製造設備一式を東京の赤坂溜池葵町にある旧伊万里県出張の屋敷跡に移転させた。
明治5年（1872）6月16日、明治天皇の臨幸に際して小菅修船場を視察し、雇修船長ブレイキーらに賜物された。
『明治天皇行幸所小菅修船場趾」碑 「長崎製鉄所跡」碑（飽の浦門前）
同年10月20日、造船寮を廃して製作寮と合併させ、長崎造船所を「長崎製作所」と改称した。また、明治10年（1877）1月11日、製作寮を廃して工作局が置かれたことに伴い、「長崎工作分局」と改称した。
それに先立ち、明治7年（1874）5月27日、製作寮六等出仕渡邉嵩蔵が所長となり、同年6月7日、立神ドックの再築工事を開始。明治11年（1878）5月21日、立神ドックが竣工し、工部卿井上薫により開業式が挙行された。
この立神ドックの再築は、明治4年から明治9年までの間は、船舶修理と器械製造・修理は僅少であったが、明治10年の西南戦争により工事量が増加し、諸工場の新設や器械設備の改良等に着手した一環として行われたものである。
明治16年（1883）9月22日、工作局が廃止されたため、「長崎造船局」と改称し、渡辺嵩蔵が局長となり、翌年6月3日、船舶会社に長崎造船局工場を貸与することを太政官に稟請した。これは、長崎港の商売が日増しに衰退し、船舶の出入りが減少したため、明治15年度から欠損を出すに至ったことによる。
政府の対応は素早く、同月11日、工場を岩崎弥太郎に交付すべきであると決め、同月12日、郵便汽船三菱会社社長岩崎弥太郎は長崎造船局を拝借したい旨を工部卿伊藤博文宛ててに請願した。同月23日には、岩崎弥太郎の拝借願は正式に認可され、翌日、貸渡条約書の調印が行われた。翌月の7月7日には、長崎出張工部少書記官から岩崎弥太郎に引き渡されて、「長崎造船所」と改称された。
2018年2月26日 稿了
