まえがき
前回の（前編）では、わが国における明治5年（1872）以前の活版印刷について黎明期と曙光期の二期に分けて紹介した。
まず、黎明期に相当する時期に発行された『崎陽雑報』（慶應4年8月発行）と『横浜毎日新聞』（明治3年12月発行）、『大阪府日報』（明治4年10月発行）については、発行場所は異なるものの、いずれも本木昌造の経営する長崎の新塾活字製造所で製造した鉛活字を用いる計画であったが、結果として木活字あるいは木版に頼らざるを得なかった。
『崎陽雑報』発行の経験から、迅速に鉛活字を製造する手段と方法を上海美華書館のギャンブルから学び、その結果を用いて『横浜毎日新聞』が発行される予定だったが、活字の品質とサイズが安定せず、当初は木活字に依存するしかなかった。『大阪府日報』発行の頃は本木昌造に代わって平野富二が活字製造の責任者となり、高品質で低価格の鉛活字を安定して生産できる目途が付いていたが、政府から廃藩置県関係の印刷物を緊急で大量に請負ったため余力がなく、木版刷りでの見切り出版となったと見られる。
次いで、曙光期に相当する時期に発行された『神戸港新聞』（明治5年5月発行）については、木活字に頼ることなく鉛活字による活版印刷で発行された。時期的には平野富二が活字製造の拠点を長崎から東京に移転する準備を行っていた頃のことである。
平野富二が東京に進出してから1ヶ月の間、活字の引き合いがなかった。政府内での活字需要に対しては、前年11月に工部省勧工寮活字局が長崎から東京に移転して活字を供給していた。そこで、平野富二は旧知の野村盛秀が埼玉県令となっていることから、面会して布告・布達類の活版印刷によるメリットを説明し活字の購入を依頼した。野村県令は活版印刷採用による迅速、正確、減費の3得に着目して文部省の認可を得て、布告・布達類を活版印刷して管内に限って配布することになった。
これが契機となって、全国の各府県は県庁内に活版所を設けるか、出入りの業者に活版所を設けさせて布告・布達類の活版印刷を行うことになった。これがやがて地方新聞の発行につながることになった。
明治5年（1872）2月には、新潟県庁布告類印刷請負人坪井良策がフランス宣教師エブラルの指導により木活字と活版機械を購入し、『北湊新聞』を創刊した。また、同年9月には、栃木県では県令鍋島幹が文部省に布告類の活版印刷による配布を申請して許可され、乙女村の山中八郎の希望により活版を買い入れさせ、同年10月から布告類を活版で印刷させている。
この新潟県と栃木県の例では、いずれも平野富二以外の業者から活字と活版印刷機を購入しているが、明治6年（1873 ）になると全国の各府県が一斉に布告・布達類の活版印刷化に乗り出し、平野富二の活版製造事業は盛況を極めることになる。
本稿では、各府県における布達類の活版印刷化と新聞発行について平野富二による活字・活版印刷機の納入事例となるものを抜粋して紹介する。その順序は時期的に早い順からとしたが、必ずしも厳密なものではない.
１．各府県における布達類・新聞の活版印刷動向
（１）明治6年3月、三重県御用活版所「水谷北辰社」
三重県では、明治5年（1872）に県庁御用印刷所として創業した水谷北辰社が、明治6年（1873）3月、三重県活版所として『三重県官員録』を半紙二つ折10枚、本木製四号活字で印刷、発行した。この記録は牧治三郎編『京橋の印刷史』の「年表」による。
この記録の根拠は不明であるが、おそらく牧治三郎が入手した『三重県官員録』に拠ったと見られる。これが事実であるとすると、三重県は、明治5年（1872）中に布達類を活版印刷するため県庁出入りの水谷某に北辰社を設立させて県庁御用活版所としたことになる。活字と活版印刷機は東京神田和泉町の長崎新塾出張活版製造所から三重県が購入して業者に貸与したか、業者に購入させたことになる。
三重県は、藤堂和泉守が藩主だった伊勢國津藩が明治4年（1871）7月の廃藩置県で津県となり、同年11月に隣接する6県が統合して安濃津県となり、県庁を安濃郡津大門町に設けた。明治5年（1872）4月に県庁を四日市に移し、郡名を採って三重県と改称したが、明治6年（1873）12月に県名はそのままで県庁を安濃津（現在の津市）に移した。
幕末に津藩士榊令輔が、蕃書調所で『レースブック』を翻刻する際、活字御用係出役を命じられて洋書の活版印刷に関わっている。また、神田和泉町にあったもと津藩藤堂和泉守上屋敷の門長屋には平野富二が崎陽新塾出張活版製造所を設けて活版印刷全国普及の起点となった。このように三重県は、間接的ではあるが、活版印刷との関りが深い。このことから、三重県は早い時点で布達類の活版印刷が行われたと見ることも出来る。
（２）明治6年4月、福岡県庁活版局で布告の活版印刷開始
明治6年（1873）4月、福岡県庁活版局は築地活版製の活版機械および活字を購入して布告・広報の印刷を開始した。
この記録は、牧治三郎著『京橋の印刷紙』、年表に記録されているが、どのような資料に拠ったかは不明である。
福岡県の活版設備に関して、長崎活版社の松野直之助から佐賀県令北島秀朝に宛てた明治7年（1874）11月付の願書がある。その内容は、「（前文略）すでに各地方の県庁も三分の二は（活版設備を）御買い上げ仰せ付けられ、御取り開きなされました。しかるに近隣の佐賀県と福岡県は未だ御買い上げのない状態であると伝え聞いております。先般、福岡県に御買い上げを願い出たところ、速やかに御採用、御買い上げ仰せ付けられ、当時、文字・機械等を取り揃え中です。‥‥」と記されている。
文中末尾にある「当時」は「現在」と同じ意味と解することができるので、明治7年11月の時点で福岡県に活版設備を納入準備中であったことを示しており、冒頭に紹介した年表の記録とは一年半以上の相違がある。
この願書を出した松野直之助は、明治5年（1872）7月に平野富二にしたがって東京に派遣された社員の一人で、明治16年（1883）2月には上海出張所修文館の主任として上海に派遣されている。従って、長崎に一時帰省していたときに出状したものと見られる。
また、年表では「築地活版製の」としているが、明治6年（1873）4月の時点では、活版製造所は神田和泉町に所在しており、未だ築地には移転していない。
したがって、福岡県庁活版局については更なる調査が必要である。
福岡県は、明治4年（1871）7月14日の廃藩置県により筑前、筑後、豊前にあった各藩がそのまま県となった。同年11月になって中小県の統合が行われ、筑前地区にある福岡県と秋月県が福岡県となった。そのとき、筑後地区の久留米県、柳川県、三池県の三県が統合されて三潴（みずま）県となり、豊前地区の豊津県、千束県、中津県の三県が統合されて小倉県となっている。明治9年（1876）8月、三潴県のうちの筑後一円が福岡県に編入された。
新聞の発行については、当時の福岡県に隣接する三潴県で、明治5年（1872）6月に久留米において植木園二らが『三潴県新聞誌』を創刊している。この時期、長崎では平野富二が製造した活字を用いて本木昌造が『新塾餘談』を刊行し始めているので、鉛活字による活版印刷で創刊された可能性があるが、未確認である。明治7年（1874）2月になって三潴県の広報誌『三潴新聞』が発行された。明治13年（1880）になって植木園二と博多の薬種商藤井孫次郎によって福岡に弘聞社が設立されて『筑紫新聞』が創刊された。
このように、隣接する三潴県では早くから新聞が発行されているが、福岡県では明治13年（1880）まで新聞の発行はなく、それまでは福岡県庁活版局による広報誌が新聞の役割を果たしていたと見られる。
（３）明治6年中頃、名古屋県庁御用達中川利兵衛の築地訪問
名古屋県は、明治4年（1871）3月、県庁内に新聞局を開設した。同年12月12日に名古屋権令となった井関盛艮は着任早々、次のような県布達を木版刷りで出している。
「新聞紙は民智を開くの最要也。文明の国に於いては競て之を読み、事情の景況、物価の騰降を弁知し、人生の利用、之にすぐるはなし。這回（この度）官許を得て名古屋新聞誌の上梓近きにあり。各区各村よく此の意を体認し、発売ごとに必ず一区一村 冊子を求め、各産業の基礎を補成し、開化の域に進歩すべき也。
太政官より御布告ありし願伺届書異紙の義も新聞社に於いて売立させ候事。
辛未十二月」
井関盛艮は、明治2年（1870）4月に神奈川知県事、明治3年（1870）10月に神奈川県知事となり、わが国最初の日刊新聞とされる『横浜毎日新聞』の発行を指導しており、新聞には関心が深かった。明治4年（1871）11月27日に宇和島県参事となった後、明治5年4月2日に名古屋県が愛知県に改称されたときに愛知県権令となり、明治6年5月30日に本官を免じられた。その後、島根県権令、同県令を経て、明治9年（1876）5月12日に依願免官となった。
後任の愛知県令鷲尾隆聚による明治6年（1873）9月付の県布達は二号明朝体鉛活字により印刷されている。
図31‐1 愛知県活版局で印刷された愛知県布達
＜三浦荒一編『名古屋印刷史』による＞
明治5年11月の権令井関盛艮名の県布達は木版刷りであるが、
明治6年9月の県令鷲尾隆聚名の県布達は、
二号明朝体鉛活字が用いられている。
前任の井関盛艮は本山某と中川利兵衛を東京に派遣して
平野富二からこの鉛活字を購入させたと見られる。
名古屋県庁御用達だった中川利兵衛は、県庁から布達類印刷の用命を受け、弟子の大工太田伊助の協力を得て、宮町2丁目に中川印刷局を設け、明治4年（1871）11月に県庁布達を木版刷りした『名古屋新聞』を本町5丁目の文明社から発行した。
この新聞の体裁は半紙二つ折り、6枚を紙縒（こより）で綴じた冊子で、表紙の中央に「名古屋新聞」、その下に号数、表題の右に発行年月を配し、左隅に「文明社記」と押印している。その後、明治5年（1872）4月2日に名古屋県が愛知県と改編されたことから、『愛知新聞』と改題した。
明治6年（1873）1月、木活字による印刷となって『愛知週報』と改題して週報となり、永東書店から刊行された。しかし、木活字は摩滅が早く補刻の必要もあって、手間と経費の面で難点があったため、同年6月に廃刊となった。
丁度その頃、中川利兵衛は県庁役人本山某から鉛活字の効用を知らされた。本山某が平野富二と懇意であるとのことから、2人で東京の長崎新塾出張活版製造所を見学し、二号活字を買い求めた。また、東京で見た手引印刷機を手本にして弟子と共に木製の手引印刷機を造り上げた。
これにより県布達は二号鉛活字により活版印刷されるようになったと見られるが、新聞の刊行までには至らなかったらしい。
明治6年（1873）7月1日、新たに購入した四号活字を用いて新聞紙面の改良を計ると共に、洋紙両面印刷4頁の日刊とし、『愛知新聞』第1号を発行した。新聞読者の増加に従い、明治7年（1874）に鉄製小型手引印刷機とフート（足踏印刷機）各1台を購入した。
明治8年（1875）5月1日、『愛知新聞』は『第二大学区新聞』、『二大学区愛知新聞』と改題したが、明治9年（1876）3月、『愛知新聞』に復し、五号活字を使用するようになった。後に『東海新聞』、『扶桑新報』、『名古屋新聞』、『中部日本新聞』へと続くことになる。
明治10年（1877）に八頁掛ハンド1台を、明治14年（1881）にはフート2台と八頁掛ハンド2台を増設して、一般向けの印刷も引き受けて社運隆盛を来たしたが、明治15年（1882）5月24日、中川利兵衛は71歳で死去した。
なお、自由民権派の新聞として、明治9年（1876）8月、『愛知日報』が創刊され、福沢諭吉門下生の鈴木才三が編輯長を勤めた。同年11月、『愛岐日報』と改題して岐阜県への進出を果たし、明治10年（1877）1月から日刊となった。愛知県令勝間田稔によって県下3紙が合同して『扶桑新報』となった。
その後、中川利兵衛の次男の中川善次郎が別途、報文社を開き、明治18年（1885）に東京築地活版製造所から字母製造人として海老原氏ほか2名を招聘している。また、姻戚関係のある成瀬弥六が印刷業を志し、明治14年（1881）に築地活版製造所に入り、その他2、3の活版所に入って技を磨き、明治31年（1898）に名古屋市東区に成瀬印刷所を開業している。
名古屋にはもう一人、平野富二の活版製造所で学んだ人がいる。それは、後に名古屋印刷界の重鎮と見なされた山田良弼である。山田良弼は、平野富二が長崎から上京して神田和泉町に新塾出張活版製造所を開いた当時から同所に入って専ら技術の研鑽に精励した。築地に移転拡張した後、ひと通りの自信がついた山田良弼は、明治6年（1873）に名古屋に帰り、県庁に活版印刷業の開業を出願しが、斡旋する人があって中川活版局の職長に迎えられて技術面を支えた。
明治18年（1885）になって、中川活版局を退社し、翌年、日比野泰助が経営する『黄金新聞』の職長に招聘されたが、間もなく廃刊となったため、同年12月、独力で活版印刷業を開業した。この会社は、後に株式会社一誠社となる。山田良弼は、明治43年（1910）に59歳で没した。
中川利兵衛に関しては、『本邦活版開拓者の苦心』（津田三省堂、昭和９年11月）に記載されおり、三浦荒一編『名古屋印刷史』（名古屋印刷同業組合、昭和15年12月）にそのまま引用されている。
原文では、中川利兵衛は最初に『名古屋新聞』を発行し、その後、『愛岐日報』と改称したとしているが、『名古屋印刷史』の別項「新聞印刷のはじめ」によると、『愛知日報』と『愛岐日報』については『中日新聞創業百年史』（社史編さん室、1987年8月）の記述に基づき修正した。
（４）明治6年7月、新潟県活版局で『新潟県治報知』発行
新潟県令楠本正隆は、明治6年（1873）7月、県庁の二橋県官に指示し、その肝煎りで新潟県庁直轄の新潟県活版局を設立した。その場所は新潟本町通柾屋小路の旧町会所内で、支配役として地元の有力者荒川太二を任命して、太政官布告、県庁布達などを頒布するため『新潟県治報知』を発行した。
図30‐2 新潟県治報知』、第二号
（日本新聞博物館所蔵）
和紙を用いた二つ折り、和綴じの冊子で、
罫線枠内に二号活字で「新潟」、
その下に続けて初号活字で「縣治報知」、
間隔を置いて三号活字で年月日を二行書きし、
号数を印字している。
記事は三号活字を用いて官省布告から始まっている。
書体はいずれも明朝体である。
新潟県では県庁内に活版局を開設するに当たり、平野富二の経営する東京の活版製造所から金属活字類と手引印刷機を調達し、さらに、印刷技師の派遣を要請した。
なお、新潟県では、「はじめに」で記したように、坪井良策が新潟県で初めての活版所を設けて、県の布達類の印刷請負人となり、明治5年（1872）2月に木活字による『北湊新聞』を創刊した。しかし、県令楠本正隆により県庁内に活版局を設けることになって、坪井良策から県庁印刷御用の権利を召し上げたため、新聞経営に行き詰まり、廃刊に追い込まれてしまったという。
楠本正隆は、慶応4年（1868）5月、長崎府において井上聞多（薫）、大隈八太郎（重信）、野村宗七（盛秀）と共に長崎府判事に任命され、小菅修船場の政府買い上げを大隈八太郎とともに推進したことでもあり、この頃から平野富二のことを知っていたと見られる。
その後、楠本正隆は外務大丞を経て、明治5年（1872）5月から明治7年（1874）7月まで新潟県令を務めた。明治8年（1875）8月に内務大丞として転出し、同年12月に東京府権知事を兼任、明治10年（1877）1月から東京府知事となった。
平野富二の石川島拝借願書は楠本権知事を通じて海軍省に提出し、認可を得ている。
荒川太二については、後年、平野富二と共同で新潟に「運輸会社」を設立し、新潟税関に代わって小型蒸気船による新潟・佐渡間の運輸業に進出している。
（５）明治6年中頃、兵庫県尼崎の三浦長兵衛が活版設備を購入
尼崎の元藩士三浦長兵衛は、明治5年（1872）9月、藩士授産のため活字製造と活版印刷の事業を志して上京し、平野富二に面会して、約6か月間、神田和泉町に滞在して活版伝習を受けた。帰京後、尼崎城内東三の丸に工場を建設すると共に、まず手始めに平野富二から二号、四号の活字若干と手引印刷機1台を買い受けた。その時期は明治6年（1873）の中頃と見られる。
ここに至るまでの経緯を述べると、明治4年（1871）7月に廃藩置県の令が出され尼崎県が成立したが、明治5年（1872）になって兵庫県に編入された。それらの結果、禄を失った旧尼崎藩のもと藩士たちに自活の途を与える方策が尼崎城内で協議され、一つの方策として活版製造・印刷を事業として立ち上げることになった。
そこで、代表となった三浦長兵衛は、本木昌造が大阪大手町に開設した長崎新塾出張活版所を訪ね、藩士授産のため活版業について伝授するよう要請した。しかし、大阪活版所の幹部は三浦長兵衛の入門を許さず、秘密主義を貫いたという。
明治5年（1872）9月になって、三浦長兵衛は上京して平野富二に面会し、元藩士の窮状を訴え、大阪活版所に頼んだが拒絶されたことを伝えた。これを聞いた平野富二は活版製造と印刷の伝授を直ちに快諾したと伝えられている。
三浦長兵衛は、活字製造工場を設け。事業に賛同する仲間と共に、入手した活字を種字として活字製造に着手した。しかし、東京で習ったはずの活字製造法が役に立たなかった。仲間の一人である久保松照映は、見るに見兼ねて独自に調査研究した結果、独創的な考案で活字を製造することができたという。
津田三省堂発行の『本邦活版開拓者の苦心』（昭和9年11月発行）に「大阪初期活版製造業者 久保松照映氏」として尼崎の三浦長兵衛と久保松照映に関する記事が掲載されており、本稿はこれに拠った。
（６）明治6年10月、鳥取県庁活版局が活版設備を購入
明治6年（1873）10月頃, 鳥取県庁から平野富二に対して布告などの印刷のため活字・活版印刷機械の買入れと印刷指導技師1名の派遣要請があった。そこで、平野富二は小幡活版所で支配人兼技師を勤めていた茂中貞次に本人の意向を打診した。以前から地方への活版普及に尽力していた茂中貞次は、鳥取県庁に知人がいることもあって、直ぐに鳥取行きを決意した。
茂中貞次は、小幡活版所を辞任し、平野富二の活版製造所で製造した活字1式と印刷機を携えて鳥取に向かった。鳥取では、県庁の布達類を印刷したが、余力を民間の活版印刷に注ぎ、その利便性を一般に周知させるべく努力した。鳥取でほぼ1年間働き、明治7年（1874）10月になって、旧知の兵庫県令神田孝平からの招聘により、以前、設立に協力した神戸港新聞社に移った。
鳥取県で最初に発行された新聞は『鳥取県新報』で、鳥取の新報社から発行された。第1号の日付は明治5年（1872）９月29日で、木版、和綴じの冊子であった。その後、県庁が平野富二から活字と活版設備を購入したので、明治6年（1873）末頃から鉛活字による活版印刷になったと見られるが、未調査である。
なお、鳥取地方で活版印刷による新聞が発行されたのは、明治13年（1880）のこととされており、『鳥取新報』（後の同名新聞とは違う）、『鳥取読売新聞』（後の『鳥取新聞』）、『蠖屈新誌（かくくつしんし）』が相次いで発刊された。これら3新聞の印刷にどの様な活字・印刷機が使用されたかは不明である。
鳥取県は、明治4年（1871）7月14日の廃藩置県により、旧因幡国と旧伯耆国の全部と旧播磨国の3郡の一部が鳥取県となった。同年11月に旧播磨国の領域が姫路県に分離・編入され、同年12月に島根県から旧隠岐国が編入された。明治5年（1872）1月に県下を112区に分け、明治6年（1873）12月から大区小区制が実施された。明治9年（1976）8月21日に鳥取県が島根県に併合・廃止され、鳥取に支庁が設置された。以後10年間、鳥取県は存在しないことになった。明治19年（1886）9月12日になって旧因幡国と旧伯耆国が島根県から分離して鳥取県が再置された。
（７）明治6年、石川県金沢町区会所が活版設備を購入
明治4年（1871）7月14日の廃藩置県によって金沢県が成立し、同年11月20日に大聖寺県を統合した。明治5年（1872）2月2日に県庁を石川郡美川町に移して石川県と改称した。同年9月25日に七尾県の射水郡を除き石川県に併合し、同年11月に足羽県から白山麓18か村を併合して、現在の石川県領域となった。明治6年（1873）になって県庁を金沢に移転した。
明治6年（1873）に金沢町区会所が平野活版製四号、五号活字ほか鉄製活版機械を買入れ、印刷工場を創設。後に同地吉本次郎兵衛に払い下げた。このことは『京橋の印刷史』年表に記録されている。
金沢町区会所は、明治6年（1873）に東京から取寄せた鉛製活字4万個と鉄製印刷機械1台を、明治8年（1875）10月5日に吉本次郎兵衛に払い下げることを決め、活字版ならびに器械代として金549円3銭、運搬費として金131円33銭5厘を3ヶ年賦で金沢町区会所に支払うこととした。吉本次郎兵衛は明治11年（1878）7月になって代金の全額を返済している。
本件に関する記録は石川県立図書館に吉本文庫として保存されており、石川県印刷工業組合編『石川県印刷史』に紹介されている。
吉本次郎兵衛は、天保2年（1831）10月、創業百年に及ぶ仕出し料理屋の家の次男として生まれた。明治2年（1869）に書林（書店）を開店して、明治4年（1871）冬に共同者と新聞発行を出願した。同年12月に官の許可を得て、同月末に『官許 開化新聞』第1号を発行した。
図31‐3 『開化新聞』第二号の表紙
（『日本初期新聞全集』、ぺりかん社）
この新聞は半紙二つ折りの仮綴じで、
冒頭に太政官の布告や金沢・石川県の布達を掲載。
当初は木版を手摺りした整版印刷であったが、
やがて木活字による活版印刷となった。
その後、紙面を一新した『石川新聞』に引き継がれ、
やがて鉛活字が採用されたと見られる。
その後、地元の金沢学校が明治4年（1871）11月に刊行した『十九史略通考』で使用した木活字を譲り受け、この木活字を用いたバレン摺りが続いたが、明治6年（1873）2月になって『石川新聞』と改題して大判一枚摺りとした。号数はそのまま継続した。
しかし、木活字の消耗もあって、吉本次郎兵衛は鉛製活字に着目した。たまたま、明治5年（1872）10月発行の『新聞雑誌』に平野富二の活字広告が掲載されているので、吉本次郎兵衛はこれを目にしたと見られる。
それまで金沢町区会から発行していた『石川県日誌』の印刷業務を請け負っていたとみられる吉本次郎兵衛は、早速、金沢町区会所に働きかけて、東京から鉛活字と活版印刷機を購入して貰い、それまで整版で印刷していた『石川県日誌』を鉛活字で活版印刷すると共に、『石川新聞』の印刷にも使用させて貰ったと見られる。
明治8年（1875）10月になって、活版印刷設備を金沢町区会所から譲り受けた吉本次郎兵衛は、石川県庁の活版御用を仰せ付けられ、管内の布達および日誌等の印刷を請け負うようになった。
本件については、磯部敦著『出版文化の明治前期』に吉本文庫を調査して纏めた「吉本次郎兵衛の足跡」が掲載されている。これを参考にすると共に、それ以前の経緯に一部推測を加えて纏めた。
なお、金沢には独自に開発したと見られる鉛活字がある。それは金沢学校が明治5年（1872）から明治7年（1874）にかけて刊行した書籍に見られる。
加賀藩甲冑師明珍宗英の次男小島致将は、金沢学校の教授たちの協力により金沢博労町に経業堂という印刷所を開設し、研究の結果、甲冑職人に活字母型を造らせ、神戸で活字鋳造ポンプ、鋳型、活字仕上機、手印刷機などを購入して活字製造と活版印刷を行った。その活字は肉細の楷書体で、西欧式のパンチ母型により鋳造されたと見られている。
この活字は、東京の大学東校における島霞谷の活字と同様に、金沢学校関係の出版にのみ使用され、他には使用されなかったと見られる。
２．明治6年当時の一般動向
平野富二は、明治6年（1873）7月に神田和泉町から築地二丁目に長崎新塾出張活版製造所を移転させて、活字と印刷機を含む活版印刷に必要な設備と資材の本格製造に入った。
これは、前年に埼玉県庁が布告・布達類の活版印刷による管内配布に踏み切ったことにより、全国の府県もこれに着目して一斉に活版印刷採用を検討するようになった結果でもある。
それより先の明治5年（1872）10月、平野富二は活版印刷の全国普及を目指して『新聞雑誌』に広告「崎陽新塾製造活字目録」を掲載した。この広告には、初号から七号までの活字摺り見本に売価を示し、大小2種の印刷機を含む活版印刷に必要な諸品を製造できると述べている。なお、「崎陽」は「長崎」のことである。
この『新聞雑誌』は、他の有力新聞に先行して、木戸孝允の意向によって明治4年（1871）5月1日に創刊された新聞で、初号は1万3千部余り、3号は3万部という盛況だったという。当然、各府県の東京駐在員を通じてそれぞれの県庁に送られたと見られる。
明治6年（1873）に入ると政府からの布告・布達類は数量が膨大になった。『日新真事誌』（明治6年7月4日）に掲載された山梨県権令藤村紫朗が大蔵省事務総裁大隈重信宛てた建言書によると、「太政官・諸省の達書が次々と頒布され、その中でも記録類は細字で数十枚にもなる。それらを伝写するのに一人1日掛けても出来ないものがある。明治6年1月から5月までに23件、その他に県庁限りの布告が85件ある。」としており、「各県に活字と器械を一度限り下げ渡して貰いたい。長崎（新塾）製二号活字と器械を含めて1県につき500円内外である。」としている。
これまで各府県が県庁内に活版局を設けて布告類を印刷する動きが盛んになったが、多額の資金を必要とするため、山梨県のような政府資金を当てにする府県も多かった。
これに対する政府の対応かどうかは不明であるが、明治6年（1873）6月14日の太政官布告第213号によると、「諸布告が各府県に早飛脚で到達する日限を定めて、到達の上30日間掲示の後は、管下一般にこれを知り得たことと見做す」とした。また、政府の布告・布達文の頒布部数は同年10月15日の太政官布達第348号で定めている。その配布総数は1,100部前後と云われている。
このことは、明治5年（1872）9月20日に印書局が正院内に設置され、設備と人員の整備拡充が行われた結果、ようやく、各府県にも布告類を一定数印刷配布することができるようになったことを示すものと見られる。
その結果、各府県は県庁内に活版局を設置して布告・布達類の印刷配布することを取止め、民間の御用活版所から新聞を発行さて布告・布達類や県の方針を伝達する役割をさせる方向に転換したと見られる。
この流れは、明治2年（1869）3月に公布された「新聞紙印行条例」などで新聞発行を公許制とし、政府の新制度や施策を伝える手段として積極的に新聞を活用する施策と合致し、明治6年（1873）10月に公布された「新聞紙印行条目」により改正整備された。明治8年（1875）6月に「讒謗律（ざんぼうりつ）」が公布されるまで、その流れは変わらなかった。
まとめ
明治5年（1872）の後半から一部の府県で活版印刷による布告・布達類の管内配布が行われるようになったが、明治6年（1873）に入ると、その流れは加速して多くの府県が県庁内に活版局を設け、あるいは、民間に御用活版所を設けさせるようになった。
本稿では長崎新塾製の活字・印刷機が採用された府県として、各種文献の中から三重、福岡、名古屋、新潟、尼崎、鳥取、金沢を採り上げ、布告・布達類の活版化とそれに続く新聞発行について紹介した。
これらの内、名古屋、尼崎、金沢は現在の県名ではないが、一時期、県として存在した。明治4年（1871）7月に行われた廃藩置県で3府302県が成立したが、同年11月に3府72県に統合され、さらに、明治6年（1873）になって3府60県にまで統合された。その名称は県名に限らず、その県内で発行された新聞名にも反映されるため、参考として府県ごとにその概要を付記した。
平野富二は、単に活字・印刷機を販売するだけにとどまらず、名古屋や尼崎のように顧客の要求に応じて工場見学を受入れ、活字製造や印刷業務の伝習まで行っている。また、新潟や鳥取のように活字・印刷機と共に印刷技術者を派遣して活版印刷技術を伝授・指導している。
明治6年（1873）に平野富二が納入した活字・印刷機の納入先として7県を紹介したが、福岡県の項で紹介したように明治7年（1874）11月の時点で地方の県庁の内、3分の2は活版設備を買い上げて貰ったとしていることから、さらに多くの県から引き合いが寄せられたと見られる。
平野富二の記録によると、活字納入個数として明治5年（1872）には244,236個であったものが、明治6年（1873）には2,772,851個と約11.4倍となっている。ただし、明治5年は7月に上京して工場を設立し、8月末になって埼玉県に初めて活字を納入したことから、明治5年の納入個数は4ヶ月間の実績となる。それを勘案しても約４倍の数量の活字を納入したことになる。
各府県では県庁内に活版局を設けて活版設備を備え、県布告として政府の布告類を印刷し、管内に頒布していた。その内、正院印書局が次第に設備と人員を整備し、太政官布告や各省布達を活版印刷して一定部数を各府県に配布するようになって、府県の方針や施策を含めた情報を住民に伝達する手段として民間の御用活版所を指定し、活版設備を貸与あるいは譲渡することにより新聞を発行させるようになった。
次稿の（後編）では、明治7年（1874）以降の納入事例を取り上げる予定であるが、地方の府県に限らず、東京における納入事例も含めて紹介する。
2020年4月2８日 公開
